嬉野医療センターの給料と待遇

給与 基本給198,300円~
賞与 年2回/3.95ヶ月分
手当 夜間看護等手当(3,200円~7,600円)、専門看護手当(専門看護師5,000円、認定看護師3,000円)、救急呼出待機手当1回2,000円、住居手当~27,000円、通勤手当~55,000円、扶養手当、時間外勤務手当など
勤務時間 3交代制:日勤8時30分~17時15分、準夜勤16時30分~翌1時15分、深夜勤0時30分~9時15分、1週間当たり38時間45分
休日・休暇 4週8休、年次有給休暇、病気休暇、結婚休暇、産前産後休暇、子の看護休暇、夏季休暇、介護休暇など
福利厚生 国家公務員共済組合保険、退職者共済年金加入
看護師寮 あり(病院敷地内の看護師宿舎、提携アパート)
託児所 あり(院内保育園)

嬉野医療センターの基本情報

病院名 独立行政法人国立病院機構 嬉野医療センター
住所 佐賀県嬉野市嬉野町大字下宿丙2436
病床数 424床
看護師数 434人
交通 JR佐世保線武雄温泉駅からJRバス嬉野温泉行へ乗車し嬉野温泉駅下車で徒歩5分、JR長崎本線肥前鹿島駅から鹿島バスセンター発祐徳バス嬉野温泉(湯の田)行へ乗車し嬉野医療センター前下車で徒歩1分、九州急行バス九州号に乗車し嬉野インターか嬉野温泉で下車
車通勤 可能
カルテの種類 電子カルテ

嬉野医療センターの看護師中途採用実績

正規採用では毎年70名ほどを採用している実績があり、国立病院機構九州グループから応募できます。情報は基本的に前の年の4月から公開されていて、定員が埋まるまで繰り返し募集がかけられている状況です。

2015年4月配属予定の看護職員採用試験では、2月までに全5回実施されました。

中途採用では非常勤の方が多く、過去では2010年11月、2012年12月、2013年9月、2014年9月11日、最近では2015年1月30日に非常勤看護師の募集がかけられました。非常勤の募集がかけられるのは欠員が出た場合で、過去の例では常勤看護師が産前産後休暇、育児休暇などを取得し、産休代替要員としてのケースが多く、常勤看護師が復職するまでの期間と決まっています。採用枠は1名、もしくは若干名で、時給1,1870円です。

勤務時間は日勤のみで、8時30分~17時15分の間で好きな時間を選んで働くことが出来ます。基本1日6時間、1週間に1回7時間45分の勤務です。採用されてから次の年の3月31日まで、約1年間が任用期間とされており4月以降は勤務状態によって更新されます。

嬉野医療センターの教育制度

教育理念として、病院の機能に応じた知識・技術を身につけて良質な看護サービスを提供することが挙げられています。そのため、看護師が自主的に学ぼうという姿勢を身につけることを目的に教育制度が設けられています。

採用されて1年目から3年目

レベルⅠ、新人は基礎Ⅰから学び始めます。転職者や中途採用者など既卒者コースが別途に設けられていて、事故の傾向やメンタルヘルスケア、自己課題の明確化、そして新しい職場に馴染むためのコースを受けます。

4年目~5年目

プリセプター制度により自己の問題点や課題を明らかにし、出来れば後輩看護師を指導できるくらいのレベルまで達することを目的にしています。レベルⅢは5年目、6年目以上で、摂食嚥下コース、クリティカルケアコース、看護研究などがあり、基本的に5年目までに一人前からベテランの域に達っします。

ナラティブコース

中途採用者や転職者がよく利用するのは10年目以降のナラティブコースで、これまでの看護を振り返り、自分の看護体験を語り合い、伝えたい看護体験があれば同僚や後輩に話す発表の場が設けられています。自分自身の体験を伝え合う場があることで、これまでの体験を無駄にせず教育に使えるのです。

認定看護師

このように学んだ上で認定、資格を取得することも可能であり、実際に認定看護師や各種の認定資格を得た看護師が大勢在籍しています。認定看護師の分野では感染管理、がん性疼痛、皮膚・排泄ケア、がん化学療法、救急看護、集中ケアなどの分野で認定看護師の資格を得ています。

嬉野医療センターの特徴

嬉野医療センターは、国立嬉野病院、国立療養所武雄病院という2つの医療機関が統合して生まれた医療機関です。2000年の統合で国立嬉野病院となり、2004年の法改正で現在の独立行政法人国立病院機構嬉野医療センターという名称へ変更されています。

佐賀県内における医療をリードし、がん診療連携拠点病院として指定されているためがんの治療に関して実績があります。チーム医療による化学療法や緩和ケアが行われているほか、がん相談支援センターも設置されているため患者さんとその家族が悩み、心配事を相談し、解決に導く相談窓口として機能しています。

その他、医療情報の提供、セカンドオピニオンの相談、公的な制度の利用方法、がんについての最新の情報の問い合わせなどを行っていて、直接来訪、もしくは電話によって相談が可能です。