日本には、気候柄や国柄により、まだ見ぬ感染症や病原菌などがあり、昨今日本の気候変化からこれまでみなかった伝染病や感染症の流入が懸念されるようになっています。

しかし、その研究や開発をする環境は、まだ十分ではなく、そのような感染症や病原菌に悩む地域で共同研究が出来れば、これからの日本に役立てると考えられています。

今回、日本はアフリカと共同し、蔓延する熱帯地方の感染症対策を行うべく、診断、治療、予防策を練る事を約束されました。

これにより、近年猛威をふるったデング熱やマラリアなどの感染症を研究開発し、亜熱帯化が進む日本でも公衆衛生や治療研究を果せる環境を得ることが出来ました。

日本では寄生虫に対する抗生剤の開発を行い、大村聡さんがノーベル物理学賞を受賞しています。

今後、このような研究がその問題地域で共同して行えるようになれば、日本の医師や研究者がもっと活躍できる時が増えるでしょう。

では、感染症について、感染管理を行う看護師について知識を広げましょう。

国外に蔓延する感染症と展望

アフリカなどの諸外国では、熱帯病を制圧すべく世界保健機関と共にその対策に尽力しています。

しかし、エイズ、マラリア、結核などは、正しく処置すれば重症化を防げる感染症ですが、このような地域ではその猛威は強いものと言われています。

よって、日本人が研究、治療に当たる事で、その蔓延を阻止し、その制圧を図る、そして、研究や治療結果を日本に持ち帰り、その知識を日本医療界に発信する事が出来ることとなります。

身近な院内感染の猛威

院内感染対策は、各医療機関に求められる義務であり、マニュアル化されて周知徹底されるべき事項です。

感染対策の指針

院内感染の予防、再発防止、集団感染発生時の対応など、院内感染対策を確立し、その感染発生を最小化し、蔓延を抑えることが重要です。

適切な対応により、感染症を予防し、感染症が発生した場合は、患者さんの安心と安全のために正しく対処されることが求められます。

まず、全ての患者さんに対して、標準予防策と感染経路別予防策を講じ、院内感染のリスクを軽減させる取り組みが必要です。

また、感染症が発生した折には、その拡大防止のために原因追求と感染源への対処、その治療と治癒を早期に図ります。

医療機関では、感染管理を含めた医療安全対策室などを設ける場合があります。

医療安全対策室の感染管理について

感染管理については、医師、看護師、検査技師、薬剤部、栄養士、放射線技師、リハビリテーション部、臨床工学技士、事務職員等の職員全体で対策を考えます。

・院内感染の予防と対策
・院内感染対策マニュアルの作成と周知
・薬剤耐性菌の動向周知
・抗菌剤使用の報告とその感受性
・院内感染対策チームからの議題審議や現場の状況報告の把握
・院内感染に関する教育や研修の実施

このような取り組みが行われ、各医療機関では院内感染予防、蔓延対策を行います。

感染管理認定看護師の資格

看護師が、感染管理に力を尽くしたい場合、感染管理認定看護師の資格取得が有効です。

在宅医療から急性期医療、慢性期病棟など全ての医療機関を利用する患者さん、ご家族、見舞者、現場で働く医療職者全てを感染源から守り、感染しない予防対策と感染時の症状軽減や蔓延防止に関わります。

幅広い感染管理知識と医療施設内の他職種との協同でその能力を発揮します。

資格取得までの流れ

まず、絶対条件として看護系大学の4年制課程を終了し、看護師としての経験5年間、内3年間を感染管理に関わる業務を経験している事が資格取得のための要件です。

そして、カリキュラムに沿い、約6ヵ月間、645時間の研修や講義の参加により必要な知識と技術を習得します。

感染制御医師、感染管理認定看護師、感染制御認定臨床微生物検査技師、認定薬剤師や専門薬剤師などの講習を受けます。

微生物学、感染症学、疫学、統計学など、また主体的な改善活動の実践研修を行います。

また、自施設における感染対策や予防計画を立案し、研修後すぐに実践できる感染対策を練り研修を行います。

まとめ

看護師は、現場で最も長い時間患者さんと接し、多くの関係者と関わります。

そのため、自分たちが感染源にもなるし、自分たちが感染の被害者にもなり得ます。

患者さんの安心で安全な療養環境と、自分たちの健康維持の為にも感染対策の知識が重要です。

感染管理認定看護師という感染症に関するエキスパートになる道もあります。

人が生きて生活する上で医療現場でも医療現場以外でも重要かつ避けては通れないのが感染や感染症の猛威です。

今一度、自分の勤務する医療機関における感染対策マニュアルに目を通し、その適正を考えてみましょう。