言語聴覚士(ST)とは
どんな資格?
医療福祉分野の国家資格の1つで、病気や事故、発達上の問題などによって音声機能や言語機能、聴覚に障害がある人について、その機能の維持向上を図ることにより自分らしい生活を構築できるように、訓練や検査、助言や指導などの支援を行うことができるだけの専門知識や技能を有することを証明する資格です。
リハビリテーション領域の国家資格として最も新しい医療資格であることから、他の医療資格に比べ資格保有者数が少ない資格です。
認定先
厚生労働省が認定団体であり、厚生労働大臣により免許が交付されます。
資格保有者数
2013年4月時点で全国に21,994人います。
難易度・合格率
直近3回における合格率は60%台を推移しており、言語聴覚士の資格を取るために大学や専修学校などに入学できるだけの学力と熱意があれば、それほど難しい試験ではありません。特に、養成校を終了後すぐに試験を受ける新卒者の場合、合格率は80%を超えるとされています。
基本的には専修学校で勉強した内容をもとに、参考書とともに過去問を併用して勉強すれば独学でも通用するとされています。国家資格の中では難易度はそれほど高いものではありません。
言語聴覚士の資格を活かせる職場
最も多いのは病院やリハビリセンターなどの医療施設ですが、近年では介護老人保健施設やデイケアセンターなどの保健施設、デイサービスセンターや障害児施設などの福祉施設、小中学校や特別支援学校、研究施設などの教育機関といったように、様々な場所で資格を生かして活躍している方がいます。
言語聴覚士の将来性
ことばによるコミュニケーションの問題は、聴覚機能や言語機能だけが問題ではなく、発達の遅れや失語症など、様々な原因によって発生しうるものであり、小児から高齢者まで幅広く抱える問題であり、言語聴覚士として患者の思いを受け止め、表現できる言語聴覚士は多くの医療現場や福祉施設で必要とされています。
医師や看護師、理学療法士や作業療法士との連携が期待されており、高齢化が進む日本においては今後ますます需要が高まり、活躍の場が広がる医療専門職であるとされています。
言語聴覚士のお給料事情
言語聴覚士の給料としては、25万円前後が多く、年収300万から400万円くらいが目安とされています。ただし、他の医療資格に比べて資格保有者数が少ないことから、地域や勤務先によっては良い待遇で受け入れられることもあります。
また、基本的に夜勤などがなく、言語聴覚士の資格だけでは給与が大きく上がる要素がそれほどありません。
言語聴覚士になるには《資格取得方法》
受験資格
文部科学大臣が指定する4年制大学もしくは3年制短大、厚生労働大臣が指定する言語聴覚士養成所を卒業するか、一般の4年制大学を卒業している場合は2年制の専修学校を修了することで、受験資格が得られます。指定科目の履修が必要なため、あらかじめ確認しておくことが必要です。
また、外国の大学などで言語聴覚士に関する学業を修了している場合は、厚生労働大臣の審査により認定されれば、受験資格が得られます。
審査方法・試験内容
試験内容は五肢択一のマークシート方式の筆記試験のみで、基礎医学や臨床医学、音声・言語・聴覚医学などの医療系科目の他、心理学や音声・言語学、社会福祉・教育など合計12科目について、午前100問、午後100問の計200問が出題されます。
採点は原則として1問1点とし、120点以上を合格基準としています。実施回によって若干の採点除外問題の発生や総点数の違いがあります。
受験日程
受験の日程に関しては、厚生労働省が9月頃に発表します。受験するには必要書類を取りまとめ、受験申請書と共に11月中旬から12月上旬にかけて公益財団法人医療研修推進財団へ提出し、問題なければ1月下旬頃に受験票が郵送されます。
試験は2月上旬から中旬の土曜日に一斉に各地で行われ、合格発表は3月下旬頃に厚生労働省や公益財団法人医療研修推進財団のホームページで発表されます。
費用・会場
北海道、東京都、愛知県、大阪府、広島県、福岡県の6都道府県において定められた試験会場で開催されます。受験手数料は34,000円です。
問い合わせ先
言語聴覚士の試験に関する問い合わせ先は、東京都港区にある公益財団法人医療研修推進財団で、電話番号は03-3501-6515です。
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