助産師の仕事内容
法的な根拠
保健師助産師看護師法がその内容について定めています。正常な妊娠や分娩、産褥のほか新生児のケアというように規定されています。
「正常な」という文言があることからも、出産に際して単独で行うことのできる行為は制限されています。つまり、裏を返すと正常分娩ではない症状や状態があれば1人で何をすることも認められていないのですが、へその緒を切るなどといったように正常分娩と付随することであれば主体的な判断で行うことが可能です。
助産師外来
産婦人科医が減ってきていることに伴い、産婦人科などで設置する動きが進められてきています。産科医によるバックアップもある中で、主体的に妊婦さんをサポートすることのできる仕事です。
また、健診の他に妊婦さんに対する保健指導などを行います。同じ女性として妊婦さんが持っている悩みや不安にも応え、安心感を得るためのサポート役にもなります。
医師との連携
あくまでも、出産について介助することが役割です。異常事態が起こった際には、医師が対処します。
- 助産院の場合
- 産婦人科の場合
- 助産師外来の場合
豊富な経験や実績を積んだ上で開業した場合においても、分娩にあたって何かしらの異常があればすぐに病院へ連絡しなければなりません。この部分で連携が不十分だったことによって、責任の所在を問う裁判などにつながっているケースもあります。
単独で出産に立ち会うという場面は、まずありません。あくまで産婦人科医を補助する立ち位置で役割を担います。
医師に代わって妊婦健診として、問診や検査などを実施します。万が一、何らかの問題があればそこで産婦人科医によるサポートが必要とされます。
保健指導について
妊婦さんだけでなく家族全体や地域社会をも対象として、カウンセリングや教育といった分野でも大切な役割を果たしています。親になるための準備といったアドバイスから産後における経過観察、育児にあたってのサポートにも力を尽くします。
助産師の働く場所
病院
- スタンダードな勤務先
- 特定機能病院・周産期母子医療センター
- NICU・GCU
- 大学病院・総合病院
勤務場所として、標準的な場所です。もっとも多くの助産師が勤務しています。
直接的に受診している患者さんの他、指定地域に立地している産婦人科から緊急時に移送されてくる患者さんも受け入れています。そのため、難しい状況下における出産や母体の危険などといったようにリスクが高い症例も多く、助産師が果たす役割も大きなものになっていますし幅広い経験を積むことが可能です。
また、助産師の数も多いために豊富な経験を持つ人からのアドバイスが得られるほか、フォローし合うことのできる安心感もあります。
すでに生まれている新生児を対象とし、妊娠や分娩といったところとはまた別の領域になります。母乳、授乳といったことに関わります。
近年になって産婦人科医やクリニックの減少傾向が進んでいることによって、特に都市部での分娩数は増加してきています。多くのスタッフが必要とされていて、入れ替わりもあるため定期的な求人募集がなされています。
診療所・クリニック
総じて各地域において、産婦人科クリニックの数は減ってきています。それでも分娩のほか産前、産後の母子指導などといったようにたくさんの役割が求められています。
助産院
スタッフとして勤務するほか、自らで開業するという道もあります。医療機関と比較してより身近な距離感で、出産の瞬間を迎えることになります。
その他
市町村の保健センターや母子健康センターの職員、助産師養成学校の教員などといった働き方もあります。保健センターなどではセンター内での応対にあたるほか、家庭訪問による保健指導なども行います。
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