転職の準備《必要なものをチェックしよう！》

転職活動に必要なもの

履歴書

履歴書をもとに、書類選考や面接が行われます。自己紹介も兼ねたものであり、転職活動には必須となる重要なものです。記入することのできる箇所はすべて埋めるようにして、空欄がないようにしましょう。用紙は、文具店やスーパーマーケットなどで購入することができます。

最近ではコンビニエンスストアでも販売されていて、またウェブ上から書式をダウンロードすることも可能です。

記入する際の注意点

記入する前には応募する病院や施設について調べ、自分自身について分析することが必要です。その上で下記を参考に履歴書を作成してみてください。

志望動機欄は合否を分けるもっとも重要な部分です。空欄のままであること、また「貴院に将来性を感じた」などの抽象的な内容では、採用担当者へ熱意を伝えることができません。自分が看護師として経験してきたキャリアを踏まえつつ応募する病院や施設の特徴、自分の目標もうまくからめて書くようにします。

応募先や看護師の業務に活かされることを意識して書くようにします。例えば、几帳面すぎる面が短所であるとすると、医療にかかわる人間としてミスをなくすといったようにつなげることができます。前向きな表現、内容となるように記入することが重要です。

取得年月日が古い順に正式名称を記入していきます。特に、仕事へ活かすことができそうなものを優先するようにします。看護師のほかに助産師や保健師の免許を持っていれば記入し、取得した理由や業務へ活かすことのできる部分について特記事項としてアピールします。

履歴書の必須事項でもある氏名や住所、電話番号などははっきりと、間違いがないように記入します。
メールアドレスについては、携帯電話のメールアドレスでなく、Eメールアドレスを記入するようにします。なければ、記入しなくても問題はありません。

経歴には中学校を卒業して以降の学歴、これまでの職歴を正しく記入します。事実と違う内容があれば経歴詐称にもなりますから、注意しなければなりません。

＞応募書類の作成方法についての詳しくはこちら

職務経歴書

職務経歴書は看護師としていつどこで、どのような業務にかかわってきたかという職歴を説明するものです。履歴書にも職歴を記入する欄はありますから、すべての施設や病院で必要とされるものではありませんが、美容外科や企業が運営している病院へ転職するような場合に提出を求められることがあります。面接での自己PRへつながるようにまとめることが、効果的です。

用紙は文房具店やスーパーマーケット、コンビニエンスストアなどで購入することができます。履歴書の用紙に、付録として付属されている場合もあります。病院名や施設名、配属先、業務内容、退職理由のそれぞれについて、年月日も加えて記入していきます。

プリセプターやリーダーの経験、委員会や研修会などの経験、大きな業務を任された経験などもあれば、併せて記入しておくようにします。これらの経歴を踏まえて、最後に自己PRを記入します。入職してからの具体的な活動をイメージすることで、記入しやすくなります。

看護師免許の原本またはコピー

看護師や保健師、助産師などの業務に必要な資格を本当に持っているかどうかについて確認するために、看護師免許の原本かコピーが必要です。免許の更新期限が近づいている場合には、早めに手続きをしておきます。更新には、3ヶ月ほどの時間がかかります。

入職時に必要なもの

身元保証書(身元引受人の印鑑証明書)

身元保証書は勤務先に重大な過失や損害を与えてしまったという場合に、本人と代わって賠償する人間を決めるものです。提出が求められる勤務先も、少なくありません。

身元保証人は、混同されがちである金融機関などでの連帯保証人と違い、「身元保証ニ関スル法律」で保証期限や負担限度について定められています。身元引受人が実在することを証明するために、印鑑証明が求められる場合もあります。

雇用保険被保険者証

従業員が雇用保険へ加入するとハローワーク、つまり公共職業安定所から勤務先へ雇用保険被保険者証が交付されます。通常は在籍している間、勤務先で保管している場合がほとんどで、退職時に受け取れます。手元にない場合は公共職業安定所で再発行の申請手続きをすれば、再交付も可能です。

以前働いていた職場の源泉徴収票

職場を退職するときには、職場から源泉徴収票を受け取ります。受け取っていなかったという場合には、以前働いていた病院や施設へ連絡し、発行を受けます。職場を退職し、同じ年のうちにほかの職場へ転職する場合に必要とされます。年始から無職だったという場合には、不要です。

年金手帳

職場で年金手帳を管理しているという場合には、退職にあたって雇用保険被保険者証、源泉徴収票などとともに受け取っておかなければなりません。
※提出前に基礎年金番号を控えておきましょう。

住民票

市町村の役所から、住民票の発行を受けておきます。
※必要のない場合もあります。

健康保険被扶養者異動届（扶養義務のある家族がいる場合のみ）

健康保険の加入区分や控除額を判断する上で、必要とされます。

そのほかに給与振込先の届出、扶養控除等（異動）申告書や雇用保険から再就職手当が支給される場合なども、手続きの必要があります。