危険手当とは

看護師に支払われる給料には、様々な種類の手当が付加されています。労働基準法にて定められているものから、医療機関ごとの就業規則に定められているものなど様々です。

なかでも危険手当は、他の仕事をしていた場合にはあまり支給されるものではなく、看護師の中でも一部の限られた配属先でのみ支給されるものです。

具体的には、

  • 放射線科
  • 精神科
  • 手術室など

看護業務を行うにあたり、看護師自体に危険や危害が及ぶ可能性が高い場合に危険手当が支給されています。そして、これらの医療機関ごとの定めた内部規定により危険手当は定められている為、場合によっては同じ職務でも病院によって名前が違う、もしくはそもそも該当する手当がないといったこともあり得るものです。

危険手当はどうしたらもらえるの？

危険手当が支給される職務に従事することが必須となりますが、手当に関する規定というのは各医療機関で決めている内部規定となるため、手続きや支給条件などを確認するには病院内の総務部門などに聞く必要があります。

法的な申請や手続きをする必要はありませんので、自主的に病院外に働きかけることはありません。

危険手当の相場はいくら？

危険手当が支給される職場は、いずれをとっても看護業務中にリスクが降りかかるということが想定されています。したがって、通常の病棟勤務で危険手当がつくケースは稀です。様々な看護業務内のリスクに対する危険手当ですが、それも医療機関ごとに幅があり手術室手当や特殊勤務手当など病院によって呼び方も異なります。

なお、支給される条件も1回につき幾らと設定されていたり、1日につき幾らと決まっていたりと様々です。金額も月額3,000円～25,000円とばらつきがある為、平均して月額で10,000円前後が相場といえます。

危険手当の賢い使い方

病棟看護師の平均的な年収が470万円になのに対し、例えば手術室看護師の年収は400万～500万円と個人差が大きくなっています。これは、病院の規模や手術件数、他の付与されている手当による違いです。

また、手術室看護師には夜勤がないことも関係し年収ベースで比較したらどちらかというと低くなってしまいますが、危険手当をあてにして年収アップの為に転職を考えているならば踏みとどまった方が賢明と言えます。

一方、精神科などの場合は、夜勤と危険手当が共に支払われるということから年収は増えますが、その分体力的、精神的な負担が大きいとも言えます。

危険手当そのものが高額なわけではありませんので、賢く使うならあてにしない方が無難です。

職場ごとの危険手当

危険手当が支給される職場の代表例は精神科や手術室などですが、それだけ看護師へのリスクが高い職場環境でもあります。その為からか、比較的女性が多い看護師の職場ですが、とりわけこれらの危険手当が支給される場所においては男性看護師が求められる傾向もあります。

なお、危険手当が支払われる理由として精神科では薬物依存症の患者さんや重度の精神疾患を持っている患者さんがいることから、突然豹変して看護師へ暴力行為や傷害につながるといったケースがみられることがあるためです。そういったことで、腕力という意味でも体力が求められたりすることが多く、男性看護師が望まれています。

手術室の場合は、手術中は感染症などを主とする多くのリスクが高まるので危険手当が支給されています。また、病棟勤務で放射線科などの被爆リスクが高いなどの場合も危険手当が支給されます。

他にも救急病院などの場合、興奮して暴れたり、泥酔していて暴力的になっていたりなどのリスクもあることから危険手当が支払われているケースが多いです。